米国が量的緩和を過去2年間にわたって強引に継続させたことで、実態経済は回復する
ことなく、株式市場や商品市場にマネーが流入することになりました。
このため、実態経済をともなわないため、色々なところで弊害が生じます。
商品の場合は、上場している銘柄すべてに影響します。
投機マネーが活発化することで、商品価格が上昇してしまいます。
日本は円高に吸収される格好で、物価上昇をそれほど感じません。
しかし、中東やインド、中国など新興国は大打撃を受けることになります。
実際にとてつもなく新興国では物価が上昇しています。
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